【3088】FT紙の「トランプ氏再選で変わる世界 マーティン・ウルフ筆」への私のコメント。
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英高級紙の FT （フィナンシャル・タイムズ）紙の 今朝の記事のことで、自分の意見を書いた。
筆者は、マーティン・ウルフ Martin Wolf （(チーフ・エコノミクス・コメンテイター）である。
下の方に載せる、この英FT（フィナンシャル・タイムズ紙）のトップ幹部評論記者のマーティン・ウルフは、３年前の、２０２０年１１月に実際に有った、あの米大統領選挙で巨大な不正を認めない。
それなら、真実の新聞評論にならない。
欠陥、粗悪記事だ。
だから、ウルフが、あれこれ真面目そうに、未来予測を書いても、どうせ、こいつも、英のデープステイトの 高級な一員であることに変わりはない。
だから、ほとんどが、読むに堪えない、くだらない内容の記事だ。
それでも、私は、そこから、グラフを２枚だけ採集した。
中国の経済・金融での大きさと強さが、はっきりと、ここに 出ている。
購買力平価（PPP）では、すでに、中国が、世界GDPの２０％（２０兆ドル）である。
米と欧は、１５％（１５兆ドル）ずつだ。
これが、世界の実態だ。
だが、真実はこの数字が、もっと 大きい。
すでに中国が、世界GDPの４０％ぐらいまで行っているだろう。
これに台湾（人口２３００万人、世界GDPの１％の１兆ドル）とか、アップルのスマホ（真実は中国製だ）の売り上げ３兆ドル（４００兆円）とかを、足すと、もしかしたら、すでに中国が、世界GDPの６０％（６０兆ドル）ぐらいを占めているだろう。
私、副島隆彦は、ここまで、平気で考える。
ちなみに、世界GDPは、２０２２年で、丁度１００兆ドルである。
私、副島隆彦は、自分の金融本で、この数字を算出して使っている。
日本は、つい最近のIMFの発表で、世界GDPで、４位に転落した。
ドイツに抜かれた。
ということは、どちらも、GDPで、４・２兆ドルである。
これは、１ドル＝１３５円で計算された、名目GDPでの世界統計である。
日本政府が、国内向けに公表しているGDPは、従って、５７０兆円である。
「ついに、ドイツにも抜かれたか」と、慨嘆（がいたん）している専門家たちが、居るが、その一方で、「あんな、ウクライナ戦争で、国内がガタついているドイツごときに、円安の所為（せい）で、起きている、こんなヘンな、IMFの発表なんか相手にするな」という経済界からの意見もある。
以下の記事は、世界メディア言論の王者で頂点である FTの マーティン・ウルフでさえ、来年の１１月のトランプ当選を予測し始めた。
私、副島隆彦は、そうはならないと予言している。
英米のデープステイトどもが、アメリカの政治権力を手放すはずがない。
足掻（あが）きに足掻いて、あいつらは、またしても巨大不正選挙（ヴォウター・フロード）をする。
だが、もう、アメリカの多数派国民の意思が、それを許さない。
そうなると、アメリカの国家の３分裂になるしかない。
私は、このことを、２０１８年に出した本で書いている。
アメリカは、来年になったら、大統領選挙どころではない。
それ どころか、国家分裂する、と、私、副島隆彦 は予測、予言してきた。
今もこの考えだ。
すでに、大州のテキサスは、「連邦（ユナイテッド・ステイツ）からの 離脱の州民投票を準備しつつある」。
テキサスを中心にして、
①アメリカ・サウス国（あるいはアメリカ中央国）を作りつつある。
テキサスを中心にして、すでに、２０ぐらいの中西部と南部の諸州が、テキサスの決断に同調して、次々と 州民投票をして、連邦からの離脱をするだろう。
トランプは、来年の、どこかの時点で、テキサス州に、今のフロリダ州から、移動するだろう。
それに対して、現在の世界を支配している、醜悪極まりない、デープステイト＝カバール Cabal の アメリカの大（おお）金持ち白人どは、
東部のニューヨーク、ワシントン それと、５大湖のシカゴたちからなる旧来の、従来のままの、
②アメリカ・イースト（東部）国は、西欧のデープステイト共との同盟を続けて（これまでのUSAの国家借金も引き受けて、引きづって）の国になる。
③番目は、太平洋側のカリフォルニア州を中心にした、LGBTQたち（気色の悪い同性愛者たちと、麻薬常習者と 黒人の暴れ者たち）の国だ。
ここは、どうしようもない殺伐とした、荒廃した国になる。
浮浪者（バム bum ）も ここに集まるだろう。
この③に、台湾と香港からの反共人間たち（法輪功＝ファー・ルン・ゴン＝ 中国の統一教会勢力、キリスト教徒の一派を名乗る）が 移ってゆく。
ここに、日本からも、１００万人ぐらい、反共右翼（統一教会系）が、移動して行けばいいのだ。
副島隆彦 記
（転載貼り付け始め）
〇 2023年11月9日 英FT （フィナンシャル・タイムズ）
「 トランプ氏再選で変わる世界 」 マーティン・ウルフ筆 (チーフ・エコノミクス・コメンテイター）
・・・・だが、同盟関係にはリーダーが必要だ。
当面の間、米国はそのリーダーでいなければならない。
ロシアが欧州の脅威であり、中国が米国と肩を並べる競争相手である今、同盟関係の重要性は今まで以上に高まる。
それは同盟国だけでなく、米国にも当てはまる。
トランプ氏はこの点を理解しておらず、気に掛けてもいない。
次に、世界経済に対する影響がある。
トランプ氏はすべての輸入品に対して一律10%の関税導入を提案している。
関税率こそ低いものの、1930年に成立した悪名高き「スムート・ホーリー関税法」(高関税によって国内産業を保護しようとした。)の現代版といえる。
報復関税を招くことは間違いない。
また、数十年にわたって関税障壁の引き下げに取り組んできた米国の努力を否定することになり、世界貿易機関（WTO）に大きなダメージを与える。
それと同じく重要になりそうなのは、気候変動対策への影響だ。
米国はバイデン政権が成立させたインフレ抑制法に盛り込まれている取り組みの多くを後退させるだろう。
同様に深刻なのは、新興国や途上国におけるクリーンエネルギーへの投資促進の取り組みから米国が撤退する可能性があることだ。
今後の中国との関係も問題になるだろう。
中国の台頭を敵視するのは党派を超えて共通であり、この点における変化はそれほど大きくはないはずだ。
だが、トランプ氏の下では反中国のイデオロギー色が薄まるだろう。・・・・
（転載貼り付け終わり）
副島隆彦拝
