きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

次のパンデミック演出「疾病Xに備える」

 

今年のWEF年始総会で「疾病Xに備える」というセッション
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202401170000/

WEF(世界経済フォーラムの年次総会が2024年1月15日から19日にかけて開かれ、17日には「疾病Xに備える」というセッションが予定されている。

 

「COVID-19以上のパンデミックを演出」し、支配システムの「リセット」を実現したいということだろう。

 

新たな遺伝子操作薬を接種させたいのかもしれない。


 

 

 

 

COVID-19騒動は2019年12月に中国湖北省武漢SARS重症急性呼吸器症候群)と似た重症の肺炎患者が見つかった発表されたところから始まる。

 

2020年1月30日にWHO(世界保健機関)緊急事態を宣言した。

 

翌2020年2月4日には、横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が現れる。

 

メディアが危機感を煽る中、3月11日にWHOはパンデミックを宣言したのである。

 

 

 

本ブログでも繰り返し書いてきたように、COVID-19でSARSのような重症の肺炎患者は局所的に現れるだけ。

 

全体を見渡すと、せいぜいインフルエンザ並みの患者が大半だった。

 

当時、​ドイツではCOVID-19の原因とされたSARS-CoV-2の危険性が通常のレベルを超えていないと指摘する内務省の報告書がリークされていた​。

 

 

戒厳令的な政策を推進したことは間違いだというのだ。

 

この報告書は内務省のKM4というチームが作成したとものだという。

また、WHOがパンデミックを宣言する直前の​2020年2月28日、3名の研究者がCOVID-19の致死率は1%未満、つまり季節性インフルエンザ並みだと報告​している。

https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMe2002387

 

しかも執筆者のひとりはNIAID(国立アレルギー感染症研究所)のアンソニー・ファウチ所長にほかならない。

死亡者が続出しているわけでもなく、世界的な感染爆発とは言えない状態だった。

 

それにもかかわらずパンデミックを宣言できたのは定義の変更があったからである。

 

定義が変更されたのは「新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)」が流行(2009年1月から10年8月にかけての時期に)する直前。

 

「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られたのだ。

COVID-19騒動の中心に存在しているのはWHO

 

その2020年から21年にかけての上位寄付者を見ると、第1位はドイツ、第2位はアメリカ、第3位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第4位はイギリス、そして第5位はGaviだ。

Gaviはワクチンを推進するため、2000年にWEF(世界経済フォーラム)の年次総会で設立された。

 

 

活動資金はWHO、UNICEF(国連児童基金)、世界銀行、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団などから得ている。

 

ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団も「パンデミック」で人びとを脅し「ワクチン」の接種を推進してきた。

 


ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団は2017年、製薬業の支援を受け、ノルウェー、日本、ドイツの政府、ウェルカム・トラストなどと共同し、WEFでCEPI(感染症対策イノベーション連合)を創設した。

 

前年のWEFで「ワクチン」が政治経済の戦略として提案され、それに基づいてのことだ。

 

 

 

 


2015年7月に「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」が掲載したジェレミー・ファラースタンリー・プロトキンの論文「世界的なワクチン開発基金の確立」にCEPIの概念は書かれている。

 

ファラーはウェルカム・トラストの理事長を務めていたが、2023年、WHOの主任科学者に就任した。

 

 

COVID-19騒動はこうしたネットワークによって演出され、「ワクチン」というタグをつけた遺伝子導入剤が世界規模で接種され、深刻な副作用が現れているだけでなく、人類の存続自体を危うくしている。

 

 

この点は本ブログでも繰り返し書いてきた。

製薬業界で25年以上にわたり、データ分析、臨床試験、技術などに携わってきたサーシャ・ラティポワはCOVID-19騒動をアメリカ国防総省バラク・オバマ政権の時代に始めた作戦だとしている。

 

 

そうした背景があるため、問題の「ワクチン」は製造品質、検査、有効性、安全性、医療製品の表示を定めたアメリカの法律に準拠する必要がないという。

 

アメリカの支配下にある日本の法律にも拘束されないのだろう。

 

FDA(食品医薬品局)やCDC(疾病予防管理センター)はカモフラージュだともいう。

アメリカの国防総省ウクライナ生物兵器の研究開発をしてきたことをロシア国防省は発表している。

 

ロシア軍は2022年2月24日にウクライナに対する攻撃を開始、ドンバス周辺の要塞線に沿って集結していたウクライナ軍を壊滅させたが、その際、軍事施設や生物化学兵器の研究開発施設を破壊、機密文書を回収している。

それから間もない3月7日、ロシア軍のイゴール・キリロフ中将はウクライナ生物兵器の研究施設が30カ所あると発表、DTRA(国防脅威削減局)から資金の提供を受け、CBEP(共同生物学的関与プログラム)の下で研究開発は進められたと主張した。

 

これはアメリカのウクライナ大使館が公開していた情報とも符合する。

 

こうした研究の一環としてコロナウイルスが調べられていたとも言われている。

その後、ロシア議会の委員会は文書の分析を進め、昨年4月にはアメリカ国防総省ウクライナ「万能生物兵器を研究開発していたと発表している。

 

万能生物兵器とは「核の冬」に匹敵する深刻な被害をもたらすような遺伝子組み換え兵器で、敵兵、つまり人間だけでなく、動物や農作物にダメージを与えることができる生物兵器だという。

そして1月15日、ロシア国防省アメリカが天然痘ウイルスを使った実験を行っていたことを明らかにしている。

 

サル痘ウイルスが生物兵器として可能かどうかを評価するためであり、それ以外のオルソポックスウイルスも研究しているという。

 

 

 

 

 

 

【これはDamon Imani氏による風刺(ふうし)動画です。↓】

【風刺動画ですが最高です。】